人気ブログランキング | 話題のタグを見る

2017年6月22 日(木):110本から7本へテレビ出演が激減!ふなっしーの現在は?

ぐにゃぐにゃとしながらも切れのある動きをする黄色いボディと、「~なっしー!」と叫ぶ甲高い声で人気のキャラクター、ふなっしー。21日放送の『1周回って知らない話』(日本テレビ)では、ふなっしーの現在のマネー事情が明かされた。

 船橋市の非公認キャラクターながら、絶大な知名度を誇るふなっしーだが、以前は年間110本だったテレビ出演が今年は7本と激減。一方イベント出演は好調で、5月には神田沙也加の結婚パーティーなど合計8つのイベントに出演。広島県三原市で行われたイベントでは、市民10万人に対して6万5千人、武道館単独公演には1万2千人が詰めかけたのだという。

 また、「お店をやってますなっしな」と語る通り、現在500種類以上のふなっしーグッズを扱う専門店「ふなっしーLAND」を4店舗運営しているというふなっしー。実は現在の収入の98%は、この店での売上なのだという。有田焼の4万円のふなっしー像など高額商品もほぼ完売であることも紹介された。

 「ふなっしーがロケをして、全国の人にみてもらうチャンネルサイトなっし!」とふなっしーの会員制動画サイトについても言及。月会費600円、年会費6000円としっかりふなっしーが宣伝したこのサイトでは、さまざまなことにチャレンジしているそう。

 現在ほどの人気をつかむ前、ボディの「ふなっしー1号機」がボロボロになってしまった時には、東野幸治に「『2号機これで買えや』って5万円渡してくれた」と思い出話も語ったふなっしー。テレビ出演がなくても、現在は充分すぎる収入があることが番組内で示唆されていた。



小倉智昭の“スター扱い”が木村拓哉をさらに追い込む!?『とくダネ!』で玉突き事故を擁護
元SMAPの木村拓哉が運転する乗用車がバイクに追突し、さらに子ども2人を含む3人が乗っていた乗用車が玉突き衝突にあった。

事故が起きたのは、20日午後4時45分頃。木村が運転していた外国車「ハマー」は、「仙川2丁目交差点」で一旦停止。しかし、ブレーキが緩んだのか低速で前進し、信号待ちをしていたバイクに追突。この弾みで、バイクが前方の乗用車に衝突した。「ガチャンとすごい音がした」という近隣住民の証言もあるが、木村を含めケガ人はなし。木村はオフで同乗者はおらず、警視庁調布署に対しては「考え事をしていて、ブレーキを緩めてしまった」と話したという。

ジャニーズ事務所は事故の夜、マスコミ各社にファクスで「不注意によりブレーキが緩み低速で追突し、前方停車中の車両2台の玉突きとなる物損事故を起こしました」と説明し、謝罪した。「木村は、22年間にわたりCMキャラクターを務めてきたトヨタ自動車とのCM契約が4月に終了したばかり。もし契約中に事故を起こせば大問題になりかねない。契約が終了したのは木村の好感度が急落したからともっぱらですが、皮肉にもタイミングとしては救われる結果となりました」(芸能記者)

]木村は2012年に2度目のスピード違反で摘発され、免許停止に。当時、ジャニーズ事務所は木村の処分について「免停解除後も当面の運転を禁止する」と発表。トヨタ自動車は「交通ルールの違反は誠に遺憾」としながらも、契約を解除することはなかった。「昨年のSMAP分裂騒動以降、木村の出演CMは激減。今年5月には『男のエステ ダンディハウス』の契約も終了し、国内のCM契約はタマホームのみになってしまった。主演映画も不調ですから、今後も広告業界離れは続きそう」(同)

そんな中、21日放送の『とくダネ!』(フジテレビ系)でキャスターを務める小倉智昭のコメントが物議を醸している。事故を起こした木村に対し、「車を運転する人ならわかると思うんですけど、ちょっと考え事してたり、うっかりしたり、よそ見をしたりして、瞬間的に前にドンって接触してしまうようなことってあるんですよね」と擁護し、「スターは大変」「相手の車にかけた損害は保険で直せると思うんですけど、木村拓哉さんの信頼っていうのは保険じゃ取り戻せないからね。ちょっとかわいそうな気もしますけどね」と同情したのだ。

だが、ネット上では「いや、ぶつけられたほうが大変でしょ」「スターなら運転手つけろよ」「100%木村が悪いじゃん」「事故にスターも一般人も関係ない」「小倉みたいな考えの人は、運転しないでください」と異論が噴出している。

「“スターだから”と木村を特別扱いした小倉の発言は、ますます木村を追い込むことになりそう。SMAP解散後の木村には、事務所残留のご褒美とばかりに次から次へと主演作が与えられるも、世間との温度差が浮き彫りになるばかり。むしろ“大スター・キムタク”のイメージが足枷となっている印象です」(同)

昨年のSMAP分裂騒動に引き続き、またもや好感度暴落の危機を迎えた木村。ハマーに乗りながら、一体どんな“考え事”をしていたのだろうか?



噴火続く西之島、四半世紀ぶりに地図を更新ヘ
噴火活動が続いている西之島(東京都小笠原村)について、国土地理院(茨城県つくば市)は21日、四半世紀ぶりに地図を更新すると発表した。

2013年の噴火後初となる地図で、30日に刊行する。

更新するのは、国土全てをカバーする地図のうち最も縮尺の大きい「2万5000分の1地形図」や、防災対策などに使われる精密な「火山基本図」など。昨年12月に撮影したデータをもとに作成した。

同院によると、新地図に掲載される島の大きさは、1991年に刊行された現地図の約9倍にあたる2・72平方キロ・メートル。だが、今も続く噴火活動により、さらに地形が変わる可能性があるという。

また、海上保安庁も西之島周辺の新たな海図と海底地形図を30日に発行する。拡大した西之島が掲載された海図は、日本の領海が約70平方キロ・メートル広がったことを示す根拠になる。



小池知事に移転賛否両派ダメ出し、「生煮え」方針で消える支持
市場機能は豊洲に移すが、築地は再開発するという、豊洲、築地両立の曖昧な方針を打ち出した小池百合子東京都知事。賛成、反対両者の言い分を汲み取りたかったのだろうが、逆に両者の支持を失う事態へと陥っている。(「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟)

 築地市場の移転賛成派と反対派とが、今回ばかりは意気投合した──。

 6月20日、東京都の小池百合子知事が、築地市場の移転問題に関する緊急記者会見を開き、築地市場を豊洲に移転させた上で築地を再整備し、いずれ何らかの市場機能を持つ「食のテーマパーク」にすると発表、時期やコストはこれから検討すると述べた。

 老朽化した築地からの移転については、賛成・反対をめぐって、築地の卸や仲卸業者のみならず、政治家や、構造や土壌汚染の専門家など、市場の内外で意見の対立が続いてきた。

 今回、小池知事がぶち上げたプランは、まさに両方の意見の“いいとこどり”。だが、その実態は、「玉虫色の逃げ切り策」といわれても仕方ないものだった。

 そうした決定を受け、バトルを繰り広げていた賛成派と反対派が、意見を一にしたというのだ。

 まず、小池知事が掲げた「3つの基本方針」を見ていこう。

(1)築地市場を5年後を目途に再開発する。環状2号線は東京五輪前に開通させ、当面、五輪用のデポ(輸送拠点)として活用。その後、「食のテーマパーク」機能を有する新たな場として東京を牽引する一大拠点とする。

(2)豊洲市場は、冷凍冷蔵・物流・加工等機能を強化し、将来にわたる総合物流拠点にする。

(3)築地の再開発および豊洲市場利用の具体案を、事業者および都民にオープンな場を設け、広く情報公開しながら検討する。東京都は業者の皆さま、都民の皆さまからの失った信頼を回復するよう徹底的に努力する。

 方針の柱は以上の3点。小池知事は口頭で、「豊洲は、将来的に物流機能も強化した『中央卸売市場』プラス『物流センター』として、効率経営に徹する」「豊洲市場は、新たな中央卸売市場としての機能、これを優先させます」と明言した。

 だが、記者会見の配布資料には、再開発後の築地について、「『食のテーマパーク』機能を有する新たな場(編集部注:「市場」ではなく「場」と書かれている)」「仲卸の目利きを活かしたセリ・市場内取引を確保・発展」と書かれており、築地にも何らかの“市場”的な役割を持たせる、と読める。

 しかし、中央卸売市場としての機能を築地からいったん豊洲に移した後「豊洲に置き続ける」のか、それとも「再び築地に戻す」のかについては、明確に書かれておらず、なんとも曖昧模糊とした印象が拭えない。

 もっとも、市場が豊洲と築地に二分した状態で利用されることは、豊洲への移転推進・反対の両者の双方とも、受け入れられるものではない。

 同日記者会見した、築地市場協会の伊藤裕康会長も「二つの市場は成り立たない。あり得ない」と言い切った。

 にもかかわらず、取引業者が築地再整備後に築地に戻るのかどうかについて、小池知事は「それはまさしく業者の方々の経営方針、判断によるものだと思う」と述べ、突き放してしまったのだ。

財源やコストに関する計画は全くの白紙

 市場整備などにかかるコストについても、明確な説明は何もなされなかった。

 まず、市場の整備に関しては、豊洲市場への移転であっても、有毒物質が検出されている地下水の管理強化や、取引業者の使い勝手の改善のために、追加の工事が必要としている。また、築地に戻すとしても、取り壊して再開発するとなれば、当然、相当のコストがかかる。

「豊洲の整備でできた借金はどうやって返すのか。追加でかかる税金はいくらか」との記者の質問に対し、小池知事は「市場会計を痛めることのないよう、また税金を新たに投入することのないような方策について、今(事務方に)検討させたところでございます」「ベストなワイズスペンディング(賢い支出)でいきたいと思っております」とだけ言って、会見を打ち切ってしまった。

 つまり、財源に関する計画は白紙なのだ。

 これまで豊洲市場の建設にかかった5900億円については、豊洲市場の利用料や、再整備した築地の地代や賃料といった収入によって削減できる、との“絵”を描いている。

 だが、配布資料には、収支の改善を示す折れ線グラフが途中から、なんとなく上向きの矢印に代わっていく図が示されているばかりだ(写真)。

 都幹部を中心とした「市場のあり方戦略本部」の会議では6月15日、築地市場跡地を売却するのではなく、「民間に長期間賃貸することで、年間160億円の地代収入を得ることができ、中央卸売市場会計の各年の収支は、償却前、償却後ともに黒字になり、豊洲の建設による累積赤字も2051年に解消できる」との試算を示している。

 確かに築地は一等地である。だが近年、東京都心の各所では、大規模なオフィスビルの開発が進められており、2020年代には供給過剰が懸念されているほどだ。しかも低層階に商業施設を導入するのが今のトレンド。たとえ築地ブランドがあったとしても、またそのブランドを生かして「食」をテーマにし商業施設を導入しても、30年もの長きにわたって競争力を発揮し、高い地代を得られ続ける保証はない。

移転賛成・反対派がともにダメ出し都議選前に追い込まれる小池知事

「もし豊洲から再び築地に再移転するというのなら、それは一番ダメな計画です」

 豊洲移転に反対の論陣を張り、数々のメディアで訴えてきた東京中央市場労働組合の中澤誠執行委員長はこう強調する。

 理由は、「取引業者は、5年後の移転を考えて商売をするなど現実的でない」からだ。日々、厳密な品質管理が求められる生鮮食品を扱っており、1回の移転だけでも莫大な手間とコストのかかる一大事、それを二度もとは受け入れがたい話なのだ。

 移転賛成派のマグロ仲卸業、生田與克氏もツイッター上で、中澤氏のツイートを引用して「だよね」と書き込み、移転賛成派と反対派とが意気投合して反対している。

 さらに市場関係者の間では、小池知事や都当局の真の狙いについて「取引業者をとりあえず一度、豊洲に移転させ、築地再開発はやっぱり無理でした、という結論を出して、豊洲にそのまま押し込むハラではないのか」(関係者)との見方も出ており、不信感は高まっている。

 今回の事態を受けて、小池知事の足元も大きく揺らいでいる。6月23日に東京都議会議員選挙の告示が迫っているからだ。

 告示を前に、豊洲移転賛成派・反対派の両方の思いを汲み、支持率を高めたいとの思惑があったのだろうが、現場の実態からかけ離れた“生煮え”の方針を発表したことで結果は真逆になり、支持を失いつつある。

 最大の敵である自民党東京都連も、これを好機と捉え、「やっぱり決められない知事」と批判を強めている。

 知事就任時から市場移転問題を争点化し、支持を集めてきた小池知事。しかし、それが最終段階でかえって仇となり、自身を追い込む結果になりつつあるといえる。






[2011.3.11 東日本大震災と福島第一原発爆発事故から6年と3ヶ月]
[1000年に一度の巨大津波と66年後にまた人が起こした核災害、直後に海水で
炉を冷却しておけば爆発は防げた]

2017年6月22 日(木):110本から7本へテレビ出演が激減!ふなっしーの現在は? _a0044103_5391186.jpg

     3.11東日本大震災   津波 449
by nsmrsts024 | 2017-06-22 05:32 | 朝日新聞・綜合、政治

千年に一度の巨大津波と原発事故による核災害


by nsmrsts024